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2024.02.09
急な入院!退院後の生活のために準備しておきたいこと。
高齢になると、病気やけがにより急に入院することはめずらしくありません。病状や経過によっては、退院後の生活に不安が生じる方もいます。ここでは、高齢者の急な入院・退院後の生活のために準備しておきたいことを、介護保険サービスの利用の注意点と共に解説します。
入院してすぐは、入院の手続きや家族への連絡などで手がいっぱいになると思います。
とはいえ、病室が決まったら、まず、今後なにかと相談や連絡が必要な担当医や担当看護師、医療ソーシャルワーカーの名前を確認しておきましょう。
その際に、担当ケアマネージャーがいる場合には、その名前を伝えていただくことで、退院後の生活の為の連携がしやすくなります。
入院中は医療保険が適用となるため、介護保険サービスの利用はできませんが、高齢者の場合は、退院後に支援が必要になることが多くあります。
すでに要介護認定を受けている場合は、身体状態の変化による退院後の支援の増加を見越した区分変更を検討し、介護認定を受けていない場合には、認定申請の必要性について主治医や医療ソーシャルワーカーに相談しましょう。
ただし、入退院後すぐは状態が不安定なため一定の期間、認定調査を受けることはできません。
地域によって期間の取り扱いに違いがあるため、申請のタイミングについては注意が必要です。こちらも医療ソーシャルワーカーやケアマネージャーにお尋ねください。
また、入院中にご家族で話し合いの機会をもち、ご本人の希望や介護状況・経済的なことや今後についてある程度の見通しや整理を行いましょう。
特に、リハビリ病院や療養病院への転院の希望や、施設への入所希望がある場合は、早めに医療ソーシャルワーカーに伝えておくと、いくつか候補を探してもらうことができます。
その際、リハビリの有無や面会・外出が可能どうかや、費用や入所期間等についてご確認ください。
「療養病院に転院したが、全く面会がかなわず寂しい思いをした」という方や、「老健に入所し、ずっといられると安心していたのに、3ヶ月でまた別の施設を探さないといけなくなった」という方もおられます。
病状が落ち着いて、退院の目途がついたらケアマネージャーに連絡をし、具体的な退院後の生活について相談をしましょう。
介護保険の認定結果が出ていない場合は、病院の医療ソーシャルワーカーや、地域包括支援センターに相談ができます。
通常、退院後に自宅での生活を望まれている場合、ご本人・ご家族、主治医や医療スタッフと、ケアマネージャーを中心とした介護支援サービス事業所が集まり、退院時カンファレンスが開催されます。
ご本人の健康状態や今後必要な医療、ご本人やご家族がどのような在宅生活を望んでいるのかについて確認します。
また、そのためにご家族の協力や理解が得られるかどうかも重要です。
たとえ、単身生活の場合でも、いざというときにご家族の協力あると安心です。とはいえ、気持ちが先に立ち、最初から介護を頑張りすぎるご家族は少なくありません。
長い目で見てお互いが「無理をしない・させない」ことが大切です。
退院後、ご自宅で安全に生活するためには、住環境の整備が必要です。
退院時カンファレンスで確認した身体状態から判断し、ご家族・ケアマネと福祉用具事業者で準備・調整をします。
必要に応じて理学療法士が立ち会う場合もあります。
特に、手すりなどは実際の生活動線の確認が必要なため、一旦レンタルで整備し、退院後に確認し再調整を行うことが多いです。
「自宅に戻るつもりだが、なんとなく不安」という場合には、介護施設等のショートステイ(短期入所:お泊り)を利用し、ワンクッションおいてから自宅に戻ることもできます。
介護保険サービスの利用料は、自己負担割合によって金額が変わります。
また、状況によっては、紙オムツや宅配弁当など、これまでかからなかった費用がかかることもあります。
事前に、ケアマネージャーにサービスの利用者負担の予定額を算出してもらい、退院後の生活費の概算をしておくと安心です。
医療や介護の費用に関しては、減額制度*¹)があります。申請についてはケアマネージャーや医療ソーシャルワーカーにご相談ください。
退院後の生活については、実際のところ、ご本人やご家族から相談や連絡をうけた医療ソーシャルワーカーやケアマネージャーが段取りや調整を進めていくことがほとんどです。
入院後のご状況には個人差もあり、地域や病院によって対応が違うところもありますので、入院から退院までの大体の流れをご理解いただければ幸いです。
減額制度*¹)についてはこちらのコラムをご参照ください。
◎在宅介護をしていくのってどれくらい金額がかかるの?サービスの実例から導き出される費用について徹底解説!減額制度についても説明します!
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