ヒトは生きている限り病気になりますし、老いが生じます。筆者もその1人です。

人によって幸せな人生はそれぞれかと思いますが、できれば元気な体でずっと過ごしたいものです。

最初に、日本における高齢化などの問題に少しふれていきたいと思いますが、読み飛ばしていただいてもかまいません。では、いってみましょう！

高齢化の推移

日本の人口の推移を見てみよう

2023年4月27日時点、厚労省は2070年の日本の総人口は約8700万人に減少すると公表しました。

2070年には、総人口に占める65歳以上割合、いわゆる高齢化率が38.7％に上昇すると推計しています。

主に社会保障制度を担う働き手となる、15歳～64歳までの人口は、2070年には約4500万人に大幅に落ち込むとしています。

高齢者のすべてが要介護者となるわけではありませんが、少子化の問題も踏まえると、家族介護や介護職員の人数不足に思わず不安を感じてしまいます。

介護の担い手の減少

今と昔の家庭の介護とは

昔は、拡大家族や大家族といった家庭環境で在宅での介護を担ってきた歴史があります。 今では核家族化が進み、家族のみで介護を担うのが難しい傾向にあります。

単純に家族構成が変化しただけでなく、時代の流れや様々な家庭の事情で家族介護が困難になるケースもあるでしょう。

高齢化率や平均寿命が延びている事から、老老介護や認認介護も社会問題とされています。

なんだか暗い話ばかりになってしまいましたが、介護が必要な状態にならない為に、どういったことを心がけていけば良いか、次にご紹介していきます。

要介護認定の申請が必要になった場合は、こちらの記事も参考にしてみてください
◇ 介護保険の申請方法と認定の流れについて徹底解説します

介護予防のため活用したい資源2>

色々なサービスを組み合わせて利用する

介護保険で使えるサービス

介護保険のサービスを利用するには、要介護認定を受ける必要があります。判定の結果によって介護が必要でなくても予防を目的として利用できるサービスがあります。

まとめ

昔と違い、行政や企業が色々と介護予防に向けてサービスを提供しています。 経済面や質などを考慮して上手にサービスを使い分けることが大切です。

お金をかけずに介護予防できることも多いので、できることから取り組んでみるのはいかがでしょう。

筆者のひとこと

過去に、こんな相談を受けたことがあります。
「介護を予防するために、両親へサービスすすめたり提案しても、断られる」

そんな時は、無理強いしないことです。無理にサービスや方法を提案するのではなく、ご両親が興味を持てるものから、慌てず時間をかけて広げることが大切だったりします。

無理をして怪我や精神的な病に倒れては意味が無いですからね。

最後までお読みいただきありがとうございました。